氏名やメールアドレス、電話番号が流出すると、詐欺の連絡や不正な勧誘に悪用される可能性があります。住所や生年月日などが組み合わされると、本人になりすました手続きなどに使われるおそれもあります。

バレエ・新体操など、舞踊・審美系スポーツの現場で特に注意したいのは、子どもたちの情報です。氏名、顔写真、年齢、所属教室、コンクール出場履歴などを組み合わせることで、本人や活動場所が特定され、望まない接触や行動の推測につながる可能性があります。

一度公開された写真や情報は複製・転載され、後から完全に回収できない場合があります。子どもが成長してから公開を望まなくなっても、過去の情報が残ることがあります。

情報漏えいは日本だけの問題ではありません。米国のIdentity Theft Resource Center（ITRC）などが公表する調査では、2026年上半期にも多数の情報侵害が報告されています。調査ごとに「事故件数」「通知件数」「アカウント件数」の定義が異なるため、数字を単純に足し合わせることはできません。

世界での実例として、米国の遺伝子検査サービス「23andMe」では、2023年の侵害で約690万人に関わる情報が影響を受け、2026年7月には米国の州当局が和解について発表しました。個人情報の中でも、遺伝的背景に関する情報のように本人が変更できない情報の保護が問われています。

出典：ITRC（2026年7月22日公表）、Surfshark（2026年7月21日更新）、米国州司法長官発表（2026年7月）。Surfsharkの値は観測された流出アカウント数と発生ペースを別々に示したものです。集計上の「アカウント」「通知」「事案」は別の単位であり、被害人数とは一致しません。

バレエや新体操などの教室の体験レッスンに、子どもの学校名や詳細な住所まで必要でしょうか。年齢確認だけなら、誕生日まで取得せず、年齢や学年で足りる場合があります。

「以前から記入してもらっているから」という理由だけで収集を続けず、何のために必要なのか、本人に説明できる情報だけを集めることが基本です。

ただし、緊急連絡先や健康上の注意事項など、安全な指導のために必要な情報は適切に取得・管理する必要があります。

個人情報の漏えいが疑われる場合には、影響範囲の確認、被害拡大防止、本人への通知や法令に基づく報告の要否を速やかに検討することも必要です。

申込み時には、何のために情報が必要で、誰が閲覧・利用し、どの範囲で公開されるのかを確認しましょう。特に、学校名、活動場所、レッスン曜日や移動の予定など、子どもの行動が分かる情報には注意が必要です。

写真や動画の撮影とインターネット公開は別々の判断です。公開を望まない場合はその意思を伝え、子ども本人の気持ちも丁寧に聞きましょう。

また、アカウントを安全に利用する対策も必要です。氏名や住所の流出を個人の努力だけで完全に防ぐことはできませんが、ログインの乗っ取りや、流出情報を悪用した詐欺の被害を小さくすることはできます。

慌ててメールのリンクを開く必要はありません。最初に、公式サイトや公式アプリから発表の真偽を確かめ、流出した情報の種類を確認します。

流出した情報の種類で、行動を変える

事業者に確認したいこと

• 自分や子どもの情報は対象に含まれるか
• どの情報が、どの時点で、どの範囲まで流出したのか
• 外部取得が確認されたのか、流出のおそれの段階なのか
• 二次被害への対策と、今後の追加通知の方法は何か

幼い頃からバレエや新体操などを学び、コンクールや大会、発表会に参加する子どもたち。その成長の記録は大切なものですが、教室や主催者の広報・宣伝のためだけに存在するものではありません。

今は問題がないと思える情報でも、本人が大人になったときには公開を望まないかもしれません。

事業者には、個人情報を活用したい理由があります。だからこそ、提供する側にも、その必要性を確かめる視点が必要です。子どもに代わって情報を預ける保護者と、情報を受け取る教室・主催者の双方が、将来への影響まで考えることが大切です。

集めない。載せない。残さない。

必要な情報だけを集め、必要な人だけが利用し、必要な期間だけ保管する。子どもたちとご家族が安心して舞踊・審美系スポーツに関われる環境を守るために、まずは日々の情報の取り扱いを見直していきたいと思います。